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【芸能】総選挙中止から見るAKB48の曲がり角、AKB商法の機能不全、「パンドラの箱」だったK-POP進出

2019年03月21日 10:39

 3月13日、AKB48選抜総選挙が今年は実施されないことが発表された。運営側はその理由を明確にしていないが、NGT48メンバーの暴行被害事件がそこに影を落としていると見られる。この件については、22日に第三者委員会による調査結果が発表される予定だが、途中に元AKB48総支配人による不用意なツイートもあり、運営サイドへの不信感が高まる状況となっている。

 だが今回の中止決定以前から、AKB48グループの人気が低落傾向にあることは指摘されてきた。たとえば、フジテレビは2012年(第4回)からAKB48総選挙を毎年生中継してきたが、近年は視聴率の下落傾向が続いている。2013年(第5回)には視聴率が20.3%になるほど注目を集めたが、一昨年は13.2%、昨年は11.0%となった(図1)。

 いまなぜその人気は低落しつつあるのだろうか。それを探ると、AKB48グループがふたつの点で制度疲労を起こしていることが見えてくる。

「AKB商法」の機能不全
 最初に指摘するのは、いわゆる「AKB商法」についてだ。

 よく知られているように、AKB48のメインコンセプトは「会いに行けるアイドル」だ。頻繁に劇場公演と握手会をおこない、ファンがアイドルと直接コミュニケーションをする機会を増やした。従来のアイドルと大きく異なるこの特徴によって、AKB48は多くのファンを獲得していった。

 それは、AKB48グループをプロデュースしてきた秋元康による明確な戦略によるものだ。動画や音楽のネット配信が始まった黎明期の2000年、秋元はインタビューで以下のような発言をしている。

 秋元のこのコメントは、SNS浸透後の未来を的確に予見している。インターネット時代には、従来のような送り手の仕掛けが簡単には機能しなくなり、逆に口コミによる意外なヒットが生まれるようになる。昨年なら映画『カメラを止めるな!』がその典型だ。秋元は、従来のテレビのような一方向ではなく、インターネット時代だからこその双方向性がそうした状況を生みだすと考えていた(『48現象』2007年/ワニブックス)。

 AKB48グループも、秋元のそうした知見によって誕生した。2005年、小さな劇場での公演からスタートし、徐々に勢力を拡大して2009年に大ブレイクする。実際、そのブレイク以後の10年間は、SNSとスマートフォンが浸透していく期間とも重なる。ファンは握手会や総選挙に参加しつつ、インターネットを通じて独自に発信・コミュニケーションを取っていった。

リンク先続く
https://news.yahoo.co.jp/byline/soichiromatsutani/20190321-00119018/


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